コピー機の正しい処分方法を種類別に解説

書類を瞬時に複製できるコピー機は、オフィスには欠かせない機器です。

しかし故障や買い替えなどで、いざ手離すとなったときに、どのように処分したらよいかわからず、お困りの方もいらっしゃるかもしれません。

そこでこの記事では、コピー機の正しい処分方法を種類別に解説します。

古くなったコピー機の処分をお考えの方は、ぜひ参考にしてみてください。

コピー機の種類

処分方法を解説する前にまずは、コピー機の種類からおさらいしていきましょう。

コピー機には、自立タイプと卓上タイプの2種類があります。

自立タイプは、主にオフィスで使用されることから、業務用コピー機ともよばれる大型の

コピー機です。

卓上タイプは、小型で扱いやすいため家庭用コピー機ともよばれており、一般的にご家庭や個人向けで使用されます。

どちらのタイプかによって処分方法が大きく異なりますので、正しい方法をしっかりと把握しておきたいところです。

業務用コピー機を処分する前に確認したいこと

業務用コピー機を処分する際、そのコピー機がどのような方法で入手されたものなのかを、最初に確認する必要があります。

業務用コピー機の設置方法は、購入、リース、レンタルの3つがあり、なかでも主流なのがリースです。

自社で購入したものであれば、社内で議論したうえで処分と判断しても問題ありません。

しかし、リースはリース会社が購入したコピー機を、リース料を支払って利用している状態です。

そのため、勝手に処分せず、まずはリース会社に相談することが賢明です。

また、リース会社との契約内容によっては、リース会社による回収にかかる費用や返送料の有無なども変わりますので、その点は契約をした自社の担当部署に確認を取りましょう。

【関連記事】

複合機のリース終了後に検討したい4つの選択肢と注意すべきポイント
複合機(コピー機)リース契約満了時の選択肢とは？再リース・買取・入れ替え

業務用コピー機は粗大ごみとして回収してもらえる？

業務用コピー機は、事業活動に伴って発生した産業廃棄物として扱われるため、自治体の粗大ごみ回収サービスを利用できません。

なお、家庭用コピー機であったとしても、その利用目的が事業活動であれば粗大ごみとして回収できませんので、正しい方法で処分してください。

ただし、自治体によっては、小規模事業者の少量のごみであれば粗大ごみとして回収してくれる可能性もありますので、詳しくは各自治体のルールを確認しましょう。

業務用コピー機の正しい処分方法

それでは、粗大ごみとして回収してもらえない業務用コピー機は、どのようにして処分すべきなのでしょうか。

以下で、業務用コピー機の適切な処分方法を紹介します。

下取りに出す

業務用コピー機を買い替える場合、まずは下取りに出すことを視野に入れましょう。

新しいコピー機を導入する業者で、古いコピー機の下取りをしてくれる場合がありますので、事前に確認してみることをおすすめします。

メーカー回収を利用する

メーカーによっては、不要になった自社製品の回収を行っています。

回収にかかる料金はメーカーごとに異なりますので、使用しているメーカーの情報を調べてください。

ここでは一例として、キヤノンの料金表を記載します。

キヤノンの回収にかかる料金

基準質量	再資源化処理費			搬出撤去費
	グリーンリサイクルサービス処理費	引揚げ料金	合計
30kg未満	2,000円	9,000円	1万1,000円	3,500円
30kg～100kg未満	5,000円	2万6,000円	3万1,000円	8,000円
100kg～150kg未満	7,500円	3万円	3万7,500円	8,000円
150kg～200kg未満	1万円	3万円	4万円	8,000円
200kg～250kg未満	1万2,500円	3万8,000円	5万500円	8,000円
250kg～600kg未満	3万円	5万円	8万円	1万6,000円

メーカーによる回収は、製品の再資源化などにおいても信頼できる処分方法ですので、お使いのコピー機のメーカーが回収を行っているか、確認してみましょう。

参照元：キヤノンマーケティングジャパングループ

産業廃棄物回収業者に廃棄してもらう

産業廃棄物回収業者に依頼して、廃棄してもらうのも一つの手です。

製品やメーカーに関係なく回収してもらえるため、廃棄したい機器が複数ある場合や、メーカーが混在している場合でも、少ない手間で処分することができます。

回収にかかる料金は、1万円程度を想定しておくとよいでしょう。

複数の機器や不用品をまとめて回収してくれる便利な方法ですが、なかには、産業廃棄物回収業者とのトラブルを耳にして不安を感じている方もいらっしゃるかもしれません。

「依頼した業者が違法な廃棄をしていた」といったトラブルに遭わないために、信頼できる回収業者を選ぶ際には、以下の項目をチェックしてください。

産業廃棄物回収業者の選定基準

• 市区町村や都道府県の許可を得ているか
• 行政処分の前歴がないか
• 優良産廃処理業者に認定されているか
• 料金が明確であるか
• 処理方法が明確であるか

以上の基準を満たし、信頼できる産業廃棄物回収業者に依頼することが大切です。

リサイクルショップに持ち込む

業務用コピー機が起動する場合は、リサイクルショップに持ち込む方法もあります。

リサイクル業者の査定次第では、買い取ってもらえる可能性がありますので、メーカーや産業廃棄物回収業者に有料で回収してもらうよりも、お得に手離すことができます。

ただし、傷や汚れが目立ち劣化が激しいものや、10年以上前の古い型の製品は買取の対象外と判断されることもあるため、その点はあらかじめ理解しておきたいところです。

なお、リサイクル業者によっては、故障して動かなくなったものでもジャンク品として無料で回収してくれる場合があります。

できる限り出費を抑えて手離したい方は、リサイクルショップで引き取ってもらえないか問い合わせてみましょう。

家庭用コピー機の正しい処分方法

家庭用コピー機は、粗大ごみや不燃ごみとして回収してくれる自治体があることをはじめとして、業務用コピー機とは処分の方法が異なります。

ここからは、家庭用コピー機の処分方法についてお伝えします。

粗大ごみとして廃棄する

家庭用コピー機は、自治体によってルールが異なる部分はありますが、ビニール袋に入る大きさかつ、規定の重さ以下であれば、基本的には粗大ごみとして出すことができます。

粗大ごみとして出す場合、まずは役所の窓口で粗大ごみの申し込みを行います。

そのあと、コンビニなどで購入した粗大ごみ券を貼り付けた家庭用コピー機を、指定された日時に指定収集場所へ持ち込むという流れです。

ただし、自治体によっては小型家電リサイクル法を遵守するために、回収施設へ持っていくよう定められている場合があります。

具体的なルールや手順については、各自治体の窓口で確認してください。

不用品回収業者に廃棄依頼をする

不用品回収業者は、コピー機を含め、使わなくなった家具や家電を回収してくれる業者です。

料金や提供しているサービスが業者ごとに異なりますので、複数の業者で見積もりを取り、比較したうえで決めるとよいでしょう。

ただし、産業廃棄物回収業者と同様に、不用品回収業者においても、回収後に正しい方法で廃棄をしない業者が存在するようです。

そのため、選んだ業者が不用品の回収に必要な資格を所有しているのか、口コミや評価はどうかなど、事前に調べておくことが重要です。

一般不燃ごみとして出す

家庭用コピー機の処分方法のなかで、もっとも簡単なのが不燃ごみとして出す方法です。

自治体が定めている規格に当てはまっていれば、無料で出すことができます。

一例として、東京都世田谷区では、“もっとも長い辺の長さが30cmを超えるものは粗大ごみである”と定められています。

つまり、世田谷区の条件だと、30cm以下のコピー機であれば不燃ごみとして無料で出すことが可能ということです。

不燃ごみとして出すことができる規格は、自治体によって異なりますので、お住まいの地域の条件をあらかじめチェックしておきましょう。

参照元：世田谷区

フリーマーケットサイトに出品する

本体が起動する家庭用コピー機は、フリーマーケットサイトに出品することもおすすめです。

インターネットの普及に伴い、フリーマーケット形式のWebサイトやアプリなどを利用した、個人間での売買が多く行われています。

これらのWebサイトやアプリは、買取価格が高い傾向にありますが、必ずしもすぐに買い手が見つかるとは限らないため、長い目で見るとよいかもしれません。

出品の際は商品の写真を多く載せたり、仕様を詳細に記載したりすることで、買い手に安心感を与え、売買の成立につながりやすくなるでしょう。

売買の成立後は、金銭トラブルや、理不尽なクレーム被害に遭わないように、前もって使用するWebサイトのルールやトラブル対策などを確認しておくことが大切です。

誰でも手軽に出品できるフリーマーケットサイトを活用して、より多くの利益を獲得してみてはいかがでしょうか。

コピー機を処分する際に注意したいこと

コピー機を処分する際は、以下の3つに注意しましょう。

機器内のデータを消去する

コピー機には、顧客の電話番号や住所、印刷履歴など、さまざまなデータが保存されています。

これらの大切な情報を流出させないために、処分する前に機器内のデータを完全に消去しなければなりません。

ただし、リース契約をしているコピー機の場合は、データを消去する前にリース会社の許可が必要になるケースがありますので、事前にリース会社に相談しておきましょう。

大抵のコピー機には、データの初期化機能が備わっていますが、実はこの作業だけではデータを完全に消去できていません。

特殊なソフトを使えば、第三者にて復元ができてしまいますので、データを消去する際には専門業者への依頼をおすすめします。

専門業者によっては、データを確実に消去したことを証明する、データ消去証明書を発行してくれますので、いくつかの業者を比較して選ぶのが望ましいです。

機密情報や個人情報はもちろんのこと、自社の信頼を守るためにも、データの消去は確実に行ってください。

インクカートリッジやトナーカートリッジは取り外す

コピー機を処分する際、インクカートリッジとトナーカートリッジを取り外す必要があります。

取り外したカートリッジの処分方法は、家電量販店に設置されている無料の回収ボックスに入れる、メーカーに回収してもらう、捨てる、の3種類です。

メーカーに無料で回収してもらう場合は、そのメーカーが作った純正品のみが対象です。

また、基本的に、捨てる場合は不燃ごみとして出しますが、自治体によっては可燃ごみの可能性もありますので、各自治体のルールをあらかじめ確認しておいてください。

ただし、業務目的で使用していたカートリッジについては、ごみとして出すと法律違反になるかもしれません。

その際は、産業廃棄物回収業者への依頼が適切な方法です。

【関連記事】コピー機・複合機のトナーとは？適切な処分方法も解説

違法業者に注意する

産業廃棄物回収業者や不用品回収業者に回収を依頼する場合は、悪質な業者を選ばないように注意してください。

すでに記事内で説明したように、正しい方法で廃棄していなかったり、過剰な請求をしたりといった、悪質な行為をはたらく回収業者が残念なことに一部存在しています。

このような回収業者は、無料回収をうたっている傾向があるようですので、少しでも不審に思ったら利用しないようにしましょう。

とはいえ、ほとんどは真っ当な回収業者であるため、すべての業者に対して過度に警戒する必要はありませんが、以上の点に気をつけつつ、信頼できる業者を見極めたいものです。

コピー機は種類に応じて正しく処分しましょう

今回は、コピー機の正しい処分方法を種類別に解説しました。

業務用コピー機を処分する場合は、産業廃棄物回収業者などに回収してもらう必要があります。

一方で、家庭用コピー機は、各自治体の規定に従い粗大ごみや不燃ごみとして出すことが可能です。

このように種類によって処分の方法が異なるので、それぞれの適切な方法で行うことが大切です。

また、いずれも処分の際には、データの消去やカートリッジの取り外しを忘れずに行い、悪質な業者を選ばないように気をつけましょう。

事務機器ねっとでは、コピー機のご購入やリース契約など、お客様に最適なご提案をさせていただきます。

コピー機の導入をお考えの方は、ぜひお問い合わせください。